2014年01月

Dr. R Mittendorf in Loyola University warned against the use of both magnesium sulfate and the beta-2mimetics for preterm labor.

最新論文です。こちらをクリックしてください。



I am encouraged in my previous review manuscript entitled “New insights into the role of aminopeptidases in the treatment for both preeclampsia and preterm labor”, which appeared in Expert Opin Investig Drugs. 2013;22: 1425-23 by Dr. Robert Mittendorf Professor, Emeritus Loyola University Chicago as follows:



Hello Shige,      29/10.13

Thank you for sending this 'dynamite' article to me. In my view, "Expert Opinion" is an excellent publication outlet. Their editors also published one of my manuscripts several years ago:
Pryde PG, Janeczek S, Mittendorf R. Risk-benefit effects of tocolytic therapy. Expert Opin Drug Saf 2004;3:639-54.

With best regards, Robert


Robert Mittendorf, MD, DrPH
Professor, Emeritus
Loyola University Chicago

 













He warned against use of both magnesium sulfate and the beta-2mimetics for preterm labor.

 

He emphasized in his article (Expert Opin. Drug Saf. 2004;3:639-654 ) his concern about conventional tocolytic drugs such as beta 2 stimulant and magnesium sulfate on both fetus and mother. Briefly I will introduce his concern as follows: Disappointinglyhis interpretations of the current literature, and his clinical experience , lead him to the conclusion that some of the still popular tocolytics reviewed have considerable, and in some cases

unacceptable, potential for maternal and /or fetal toxicity. For example, both magnesium sulfate and the beta-2mimetics share substantial potential contribution to maternal harm at tocolytic doses. In fact, each has been implicated in maternal deaths among previously healthy women treated aggressively for preterm labor. Moreover, magnesium sulfate, still American’s favourite tocolytics, now has mounting, and increasing convincing evidence of substantial fetal toxicity.

 As with many questions in medicine, there are not yet sufficient data to propose definitive evidence-based guidelines regarding tocolysis. Nonetheless, clinicians are forced regularly with premature labour and must make management decisions despite such scientific limitations.  

Magnesium sulfate has now been sufficiently, but also a considerable potential for maternal and fetal/neonatal toxicity at the extreme doses typically employed for tocolysis. Accordingly, we see no rationale for its use further consideration in either contemporary tocolytic research, or in the daily clinical management of premature labour.



We should take care consideration on his warning much more.



 


 


 


 


 


 


 


 


 


 


 

若年男性の自殺の原因:警察庁の自殺統計が意味するものは?

警察庁の自殺統計とそのコメントがあります
hiroitz.sakura.ne.jp/styled-40/styled-42/index.html(下図)。以下がその一部です:20代男性の自殺率は1965年には急減する。以後、1990年前半までは低い水準で推移するが、やはり1998年から少しずつ上昇する。

 かつて低かった30代男性の自殺率もまた、98年から上昇する。30代の自殺率は中年層ほど大幅に上昇したわけではないが、近年の自殺率は1950年代よりも高い。つまり、30代男性の自殺率は、中年層と同様、過去最悪なのである。
 2009年の20-30代男性の自殺動機で最も多いのは健康問題だが(鬱病が多い)、2位が経済・生活問題、3位が勤務問題である(資料9)。資料4(hiroitz.sakura.ne.jp/styled-40/styled-42/index.htmlにあるように、自殺者全体では家庭問題が3位だが、20-50代の男性では勤務問題が3位である。
 経済・生活問題というのは負債や失業、生活苦などだが、20代男性では、就職失敗が最も多いのが特徴的である。勤務問題では、20代男性、30代男性とも、仕事疲れ、職場の人間関係、仕事の失敗、職場環境の変化という順で多い。
 このように見てくると、50代男性ほどではないが、20-30代男性の場合にも、経済・生活問題や勤務問題が自殺の主な動機になっていることがわかる。98年以降の経済・雇用環境の悪化が、若者の自殺を増大させていると言えるだろう。


【資料9】20-30代の動機別自殺者数(2009年)

pasted-graphic-8

警察庁「平成21年中における自殺の概要資料」(2010)より作成。


この警察庁「平成21年中における自殺の概要資料」(2010)の意味するところは、私の過去のブログ(2013-10-07,2013-10-3,2012-8-16)で述べてきたことと何らかの関係を、支持するコメントに他ありません。すなわち、なぜ1998年以降20-30代男性の自殺原因の1位である鬱病が増えてきたのか?という疑問です。



2012-8-16のブログの一部です:(1)自殺の主な原因の一つは症状であるということです。2001年に発表された研究結果でも低出生体重児はその後の精神障害(鬱病)のリスクは高いことが示されています。しかもそのリスクは男性でより高いのです。(2)さらに、2009年に発表された重要な研究があります。妊婦さんに、ウテメリンなどのベータ刺激薬を2週間を超えて高用量を投与したとき、生まれた赤ちゃんの神経のバランスが狂うことが突き止められています。(3)これは交感神経と副交感神経という二つの神経のバランスがうまく保てないことを意味します。ベータ刺激薬を長期に妊婦に投与すると、その胎児が出生後に自閉症や精神障害、認知障害、運動神経の低下、高血圧症の危険性が高まるのです。



とくに自閉症は自殺の原因の70%以上を占めているといわれています。これらの研究結果から言えることは、胎児期に脳の発達に悪い影響を受けると、生まれてからもその影響は続いていき、もとには戻らないということではないでしょうか。



胎児期、つまり赤ちゃんがお母さんのおなかの中にいるときは、それほどデリケートなのですね。とくに生まれる前の薬の投与や環境は重要です。未熟で生まれてもリスクがあることから早産の予防はほんとうに重要な課題なのです。



下図に示したグラフを見てください。グラフは年齢別に見た自殺率、つまりその年代のなかで自殺して亡くなられた人の率ですが、まず気付くのは、98年以降20歳から39歳が大きく増加しています。しかもその傾向は男性でみられています。



いったいなぜ? 多くの報告書では、経済・雇用環境の悪化が若者の自殺を増大していると説明されていますが、はたしてそうなのでしょうか?

一時的な就職難がすぐに自殺に結びつくのでしょうか?現在、フリーターなどと定職につけない若者は、それなりに自活をたくましく実行していると思います。海外へ生活の基盤を求めていく若者も多くいます。何かがおかしい。



私は、若者の自殺は、現在全世界の産科医療で汎用されている早産治療薬ウテメリンなどのベータ刺激薬(ヒトの体中のベータ2というアドレナリン受容体に選択的に結合し、さまざまな作用を発揮する薬剤)の持つ筋肉の緊張を緩める作用はぜんそくや早産予防などに使われるが、ベータ受容体はいたるところに存在するので好ましくない作用も多い。とくに、胎盤を通って胎児に与える影響は重大で、生まれてから生涯の神経のバランスを崩す危険性を問題視する研究も多い。成人では心臓血管系の副作用が多い。ベータ刺激薬に子宮内被ばくした胎児(特に男児)の神経のバランスが狂い、生まれてからもその影響が残り、鬱病に発展する事が、将来的に自殺へ導く根本的な原因ではないかと考えています。



ベータ刺激薬が妊婦に汎用され始めた1970年頃生まれた新生児は1998年ころに20-30代の成人になっているわけです。今回の警察庁の調査結果から98年ころから鬱病による男性の自殺が増加し始めた事実は、その背景因子として、ベータ刺激薬が妊婦に大量に投与されて始めた事実と何らかの関係があるのではないでしょうか?

雇用環境などの問題とは別の隠された驚くべき事実があるような気がします。

早産治療薬としての、妊婦へのベータ刺激薬投与の問題とその新生児の精神発達状態やその後の自殺率との関連性を調査する必要性が強く示唆されます。



これは今後の日本の若者にとって重要な問題です。もう一度、過去のデータを検討して原因を究明する時期だと思います。






青少年(30歳未満)の年齢階級別の自殺者数・自殺死亡率の推移
 自殺男性
自殺女性

 


 


 


 


 


 


 


 

ノバルティス8日告発に思う。



共同通信社  201418() 配信

 
降圧剤ディオバンの臨床研究データ操作問題で、厚生労働省は7日までに、ディオバンの販売促進活動に不正な論文を利用していたとして、製薬会社ノバルティスファーマ(東京)を薬事法違反(誇大広告)の疑いで8日に東京地検に告発する方針を固めた。関係者が明らかにした。

昨年の7月16日の私のブログにかきましたように、私は当初からこのような売り込み(研究)は全く根拠がないと思っていました。この薬の作用のメカニズムを理解しておれば当然と思います。よくお考えになればその理由は明白です。開発当時、ARB(アンジオテンシンレセプター阻害剤)は武田薬品がその基本特許を所有していました。メルク社のものが、その特許を使用して最初のARB剤(ニューロタン)を発売しました。その後、欧州のノバルティスなどが、ニューロタンと比べてあたかもその薬理作用が異なるかの発表をアンジオテンシンゴードンカファランスでしていたのを記憶しています。しかし、当時から(1988年頃)私はそれらの研究発表はおかしい?と思いながら講演を聞いておりました。その後の今回のスキャンダル(犯罪)です。わたしは、当時アンジオテンシンゴードンカファランス(アメリカ西海岸で行われた)に参加していたので、残念でなりません。

アンジオテンシンレセプター阻害剤はたとえその構造式を少し変えたとしても、薬剤間でその作用に違いがでるわけがありません。何故かといいますと、ARBの作用は:生体の中に存在するアンジオテンシン2がその作用をだすべく血管のアンジオテンシンのレセプター(受容体)にドッキングするのを邪魔する事に尽きるからです。

ディオバンの販促活動に関わった日本の研究機関の責任は、たとえ論文に偽りがないとしても、学問を指導する立場の方々の責任は大きいとおもいます。





 


 


 

「優良誤認」と健康食品ブーム。


名門ホテルや一流デパートで食材の虚偽表記が相次ぎ表面化した。というよりも、マスコミがこぞって報道し全国に広がった。

虚偽表記は、昨年の5月の東京ディズニーランドリゾートホテル、6月のプリンスホテルで発覚していた。しかし、なぜか大々的に報道されることはなかった。それが、阪急阪神ホテルズの発表を契機にして瞬く間に拡大していった。

一連の報道で「景表法」という法律が脚光を浴びた。正式には「不当景品類及び不当表示防止法」という。どんな法律かというと、実際よりも良く見せかける表記や過大な景品の付いた販売を禁じている。消費者が、それにつられて実際には質の良くない製品やサービスを買ってしまうのを防ぐのが目的だ。

過大な景品の付いた販売では、新聞がピンとくるだろう。月極め朝夕刊3000円ほどの商品を取ってもらうため、新聞販売店が洗濯機や掃除機といった景品を付けて売り込んでいた。


今回の話は、「優良誤認」と呼ばれる実際よりも商品を良く見せかける表記が問題となった。例えば、メニューには「特選和牛ステーキ」と書かれているのに、実際は「オーストラリア産牛肉」を使ったステーキだったりした。

ただ、難しいのは国産牛肉を使ったステーキを、特選和牛ステーキあるいは和牛ステーキと表記したケース。特選和牛にしろ、和牛にしろ、客に高級感を与えるものの、突き詰めて「虚偽表記」かというと微妙だろう。「紛らわしい」と言えても、「ウソ」とまでは断言出来ないだろう。


仮に消費者庁が「優良誤認」と認めても、罰則は措置命令(誤認させる表記を止めさせる命令)か指導にとどまる。


これが、2008年9月に起こった事故米不正転売事件のように健康被害が容易に予測できる事件になると、当局の対応が厳しくなる。農水省が保管していた輸入米に残留農薬や発がん性物質が含まれていることが分かったため、非食用米(工業用米)として大阪市の米加工・販売会社に格安の値段で売った。

ところが卸売会社は、食用米として酒造会社や食品加工会社などに転売した。

農水省の検査で不正転売が判明、この会社以外に愛知県の2社と新潟県の1社も不正転売していた。転売先は24都府県375社と公表され、騒ぎは全国に拡大。大阪、福岡、熊本3府県警の合同捜査本部が設置され、不正競争防止法違反(虚偽表示)の疑いなどで大阪市や愛知県の会社社長らを逮捕。09年9月の消費者庁設置につながった。

しかし残念ながら、大規模な事故米不正転売事件は、三重県でも昨年、起こってしまった。

メニューの虚偽表記と有毒米の不正転売。捜査当局の対応を分けたのは健康被害が想定されるかどうかが大きいと思われる。

また対面販売が原則の外食産業は、客が提供者に直接聞けるため、取締法の外に置かれていたのだろう。

健康被害の視点から「おやっ?」と首を傾げるのは、健康食品や医薬部外品などにも少なくない。

松枝亜希子氏の『1760-70年代の保健薬批判―高橋晄正らの批判を中心に』と題する論文(www.r-gscefs.jp/pdf/ce09/ma01.pdf を是非ご一読いただきたい。

その内容の一部を紹介すると、1760-70年代に流行した保健薬の一つであるアリナミンは、過去に如何なる道を経て今日の地位を築いたのか。薬批判運動を展開した高橋晄正の保健薬批判を通じて述べている。

60年代、アリナミンは保険適用の下、大量に処方されていた。しかし高橋は、戦後の薬効の検定は不十分で、アリナミンは「無効有害」と主張した。結果として、それらの保健薬が再評価され、アリナミンは医療保険の適用を大幅に制限された。

高橋らの告発後、アリナミンの販売量は減少した。しかし、高橋の予測に反してアリナミンは今でも販売され、肉体疲労や腰痛などの関節痛に効果があるとして不老不死を求める人々の需要に応えている。

今日の社会では、保健薬や美肌を叶えるアンチエイジング薬、ビタミン剤など、医療では使用しない「薬のようなもの」が氾濫する。高橋が行った保健薬についての問題提起は、解決しないどころか、ますます拡大しているのである。

一昔前、 国内の新薬承認は、大学教授など社会的に権威と認められている人物の「経験と直感」によってなされた。今は全く評価されていない呉羽化学の免疫賦活剤クレスチンなどがそうだ。

アリナミンが売れ続けるのは、一つには販売元の宣伝戦略の巧みさがあろう。しかし伏線は、初めに医療保険が適用されて使われたという事実ではないだろうか? アリナミンに限らず、「薬のようなもの」が流行る背景を、私たちはもっと真剣に考える時だと思う。 

 

 

 

 

高層階マンション症候群:馬鹿げた考えの広まり


先般横浜市で996人の子供を対象に調査したところ、10階以上の子供は体重が重く、1.5倍以上分娩異常分娩になる。また2300人の調査データでは、流産率は10階以上で低階層の倍であり、5年以上高層階にすむと、流産は3倍以上になる。また高層階の妊婦は5人に2人は流産する。さらに33歳以上の流産経験者は低階層が22.4%だが、10階以上になると66.7%と跳ね上がるという大変興味深い調査結果が報告されました。その後、この調査成績を基にした本などが出て、いま高層階マンション症候群という多くの妊婦には身近な問題が、クローズアップされています。

しかし、私は検討数も大変少ない調査から、これは全く妊娠の生理を理解しない方々が多くの高層階マンションに住む妊婦さんに無用の恐怖感を与える馬鹿げた考えとおもいます。

むしろ、エレベーターのない低層階のマンションに住む妊婦さんのほうが流産の危険が多いからです。それは階段の使用が、実は胎児にストレスを与え、ひいては流産に結びつくからなのです。

私は、長い産科臨床の中で、分娩予定日を過ぎて陣痛の起こらない患者さんに大変効果のある陣痛誘発法を勧めます。その方法とは:

1)まず自宅で長風呂する事と2)病院の階段(5-6階)の上り降りを勧めます。

1)長風呂は、温まることで妊婦さんの全身の血流、特に体表面の血流が盛んになります。その結果、比較的胎児への血流が減少します。即ち胎児への酸素供給が少なくなり、胎児はストレス状態になります。2)病院の階段(5-6階)の上り降りも実は長風呂と同じ事で、妊娠末期のお腹の大きな妊婦さんが階段の上り降りするのは実に大変です。足の筋肉を中心に血流が盛んとなり、その結果、比較的胎児への血流が減少します。即ち胎児への酸素供給が少なくなり、胎児はストレス状態になります。ともに共通するのは胎児への血流減少で酸素不足がおこり、陣痛が起こるのです。

この私の陣痛誘発法は産科臨床50年の経験のなかで、大変効果的な陣痛誘発法でした。この事実を考えれば、高層階マンション症候群などという馬鹿げた考えの広まりを大変心配いたしております。

高層階マンションにお住いの妊婦さんは、長風呂に注意して、エレベーターを利用されれば、なにもご心配はいりません、素晴らしい景色を楽しみ、分娩に備えてください。



最近の妊婦向けの啓蒙書のほとんどは、実は全く妊娠の生理を理解しない方々が書いておられる書物なのです。その内容は、むしろ妊婦さんに流産の危険の多い生活様式を勧めているものが多いので大変心配しています。妊婦さん向けの豪華ツアーを勧誘する旅行社があるようですが、妊婦さんには、無用の旅行など勧めるのは論外と考えています。



 

 

  

 

最新記事
livedoor プロフィール
QRコード
QRコード
  • ライブドアブログ